大学受験でオンライン家庭教師を雇う根本的なメリットについて予備校と比較して考察してみた。

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こんにちは。オンライン家庭教師「飛ぶ教室」講師のけんです。

これから大学受験に挑戦するにあたって、オンライン家庭教師にするか、予備校に通うかで迷われている方も多いと思います。

今回は実際にオンライン家庭教師として働く立場から、あくまで「根本的」にこの問題を考察してみます。(正直、実際的なメリットはオンライン家庭教師に軍配があがることは、他のサイトでもたくさん書かれていることと思います)

社会が変化し、教育も変化する

よく、「学校は社会の縮図だ」という言葉を耳にします。
おそらくこの言葉の裏には、社会の需要に合わせて学校が設計されているという認識があるのでしょうが、では、その「社会」とはどのような姿をしているのでしょうか?

現在まで続く学校制度が日本に導入されたのは、いうまでもなく明治時代でした。そして明治時代とは、西欧列強諸国に追いつくため、「富国強兵」が目指された時代でした。

「富国強兵」という言葉は、「富国」と「強兵」に分けられ、前者は「大量生産を可能にする産業化」、後者は「陸海軍の軍事力強化」を意味しています。そして学校という制度の導入は、この二つの指針に合致する人材の育成が目的にありました。

「強兵」的教育が目指すもの

後者の「強兵」化は、明治中期に、山縣有朋が中心となって、「教育勅語」や「修身」科目などがさらに整えられたことで、教育制度は軍国主義的な方向に傾き、敗戦によってそういった傾向は一掃されることになりましたが、体罰などのスパルタ的教育は依然として残っていたり、安倍晋三元首相が中心になって、「道徳」が義務教育に導入され、「教育勅語」的なものが復活したと論じられていることからも、こうした教育方針は本来の「目的」を失ったまま現代まで続いているように思います。

学校教育にある、スパルタ的で、お上に従順に勤勉であることを求める「強兵」主義的な側面は、その本来の目的を失ってしまいましたが、ではその教育が生み出す大きなエネルギーはどこに向けられているのでしょうか?
私が思うに、その答えは「体育会系部活動」と、「苛烈な受験戦争」です。

前者の部活動についてはここでは触れませんが、後者については、例えば「ドラゴン桜」などのエンターテイメントでも描かれているように、激しい身体的訓練が大学受験には欠かせないというイメージは広く共有されているように思います。

一方、現代の労働問題で特に深刻になっているのは、「ブラック企業」や「過労死」「うつ病」など、過度の長時間労働を強要され、あるいは自発的に労働することによる心身の疲弊です。

こうした現状を考えると、「学校は社会の縮図である」という表現は正確ではなく、むしろ「社会は学校の縮図である」と言った方が的確なように思えてきます。この事態を哲学者イヴァン・イリイチは、「社会が学校化」されているとかつて表現しました。

そして、先ほど述べた、「強兵」教育が生み出した余分なエネルギーに目を付けたのが、予備校を中心とする「受験産業」です。「受験産業」こそが、自ら「苛烈な受験戦争」のイメージを作り出し、それによって「受験産業」がさらに収益を上げるという巨大な構造の中に、大学受験生は置かれています。

その構造の中に置かれているのは、大学受験生だけではなく、「学歴至上主義」を信奉するさまざまな企業でもあることは言うまでもありません。

ところが、後でまた指摘するように、「重労働のデスクワーク」を根幹とする企業文化はいずれ終わりを迎えることは、既に現在「ブラック企業」が問題視され、改善されようとしていることからも明らかです。

そして「苛烈な受験戦争」も、トップダウンの「思考力重視」試験の導入・一回きりの試験ではない長期的な成績評価システムによって、また、ボトムアップの「少子化」という大問題によって、早晩終わりを迎えようとしています。

まずは大学から変化する

「予備校」は一度も通ったことがない人ですらイメージできるほど、「学校の教室」とそっくりな教育法を導入することで、生徒の参入障壁を下げてきましたが、その覇権時代も、コロナ禍を乗り切った体裁ではいるものの、いずれ崩壊を迎えると思います。

朝日新聞に先月報道されていましたが、かねてからの予想よりも早く、「大学全入時代」が到来してしまいました。
実は今年、2022年がまさにその転換期です。

「大学全入時代」突入か 河合塾予想、今冬の入試から 浪人さらに減:朝日新聞デジタル
 大学への入学希望者総数が定員総数を下回る「大学全入時代」が早くてこの冬の入試から訪れる可能性があることが、予備校大手・河合塾の分析で分かった。今後一層、大学間での学生獲得の競争が激化するとみられる。…

大学受験生、もしくはその保護者の方は、このことが何を意味しているか考えてみられることをお勧めします。ここでは、私見を述べていきます。

今まで見てきたように、初等教育と中等教育は歴史的にみても、なかなか変化を起こしづらいというのが現実です。
その一因は、教師の圧倒的不足という実情にあります。

見るからに「スパルタ教育」的な学校は、保護者からの視線もあり減少してきています。しかし、そもそも学校の本質である、「一人の教師が一方的に多数の生徒に教える形態」は、誰も疑わないがゆえに、いつまでも残り続けます。そして、教師不足がその現状を肯定せざるをえないものとしています。
が、疑うべきはその教室の在り方なのです。

さて、小中高の教育形態が変化を拒む一方で、大学の教育形態は比較的早く変わっています。

パノプティコンという監獄監視システムに例えられる「一対多数」の画一的教室システムは、現在でも大学教育の前期では「大講義室」において普遍的に取り入れられています。

しかし、小中高の教師が不足し続ける一方で、「ポスドク」問題で表れている通り、大学教員は逆に有り余っていて、むしろ教員ポストが不足しているのが現状です。
そんな中、大学全入時代が到来し、少子化が進む中、今後は「大講義室」的な教育ではなく、なるべく少人数で、学生に配慮が行き届く教育を行える大学が淘汰されずに生き残っていくことになるでしょう。

また、高校などでは結局一般化しなかった、オンラインでの授業も、多くの大学では普通に取り入れられています。

そして学生の側でも、単に講義を聞いて綺麗なノートを取って、まとめレポートを書くことができる学生ではなく、自ら課題を発見して、わからないことを質問し、自発的に成長できる学生が評価される傾向が強まっていきます。

そうした大学の変化に、高校などの学校が対応できないのであれば、生徒が変化に追いつくためのサポートをするべきは、受験産業なのです。
そのために最適なのが、オンライン家庭教師という選択だと、私は考えています。また実地での授業よりも、オンラインの方が生徒は質問をしやすいということが、大学教員の意見や私の実感としてもあると思います。

予備校の集団授業では得られないメリットがお分かりいただけたでしょうか。

以上は学校制度の「強兵」化的、ハード的側面についてでした。後半は、その学校制度が教える科目の内容、ソフト的側面の変化について考察します。

「富国」的教育が目指すもの

さて、明治時代に作られた学校教育は、ハードとしては「強兵」化を志向する一方で、福沢諭吉が『学問のすゝめ』で主張したように、ソフトの面では「実学」を教えることで、「富国」化、つまり資本主義・産業社会で役立つ人材の育成が志向されたことは言うまでもありません。

前期産業社会において求められる人材は、工場における単純労働者が主要であり、それは単に「強兵」的な教育によって育成できましたが、非肉体的、つまりホワイトカラー労働においては、読み書き計算や科学的な基礎知識、社会的な教養知識が必要とされます。

そしてホワイトカラー労働の比率が増加した産業社会の需要に合わせて、現在の普通科教育科目が定められ、「国語」「数学」「理科」「社会」、そしてグローバル経済の需要に合わせて「英語」が教科の軸になりました。

さて、それぞれの教科内容が実際にビジネスや実社会で役に立つかどうかは、「三角関数は不要」などと堂々と語る政治家などの発言が一面の真理を突いているように、議論の余地があります。

学校教育が前述のように画一的であり続ける以上、個人にとって無意味なこともある知識を押し付けられたり、実社会で求められる知識とずれていくことは避けられません。
教育の「強兵」化的側面と同様、その「富国」化的側面までも、その目的がよくわからなくなり、それでも惰性的に一度決まったことが続いていくとすると、学校教育に対して疑問を抱き、不登校になる生徒にも同情を禁じ得ませんね。

少なくとも私は、大学教育には価値を感じるので、大学進学のためにやむを得ないものとして、高校教育の内容を習得するサポートをするべく、オンライン家庭教師業についています。

ただ、そんな風に「教育内容が無意味だ」と感じてしまうのは、それをつまらなく教えてしまう教師の側の問題も大きいです。

その「つまらなさ」の原因を考えましょう。

商品化する教育

「かつて」の産業社会は、画一的な商品設計によって大量生産を可能にし、その商品が広く消費されることで成立していました。

なので衣服だって、車だって、家や家電やゲームや食品だってなんでも、基本的には消費者個人の要望に合わせて作られることはありません。あらかじめ一方的に生産されたものを、多少の不満がありながらも消費者が購入し、足りないものを他の商品の購入によって補っていました(もちろん、消費者の意見を汲み取る企業努力は凄まじいものがありますが、オーダーメイドでない限りは論理的にやむを得ないということです。)。

考えてみれば、こうした画一的な商品は、帯に短し襷に長しで、誰にとっても少しは粗雑なものでしかありえません。でも、多くの人に安く商品が行き渡るという圧倒的利点のために、ある意味では消費者が我慢することで経済的に発展したのが産業サービス社会でした。

今産業サービス社会と述べたのは、日本の学者山本哲士氏が、こうした商品提供のあり方を「サービス」と定義したことに倣っています。「マクドナルド化」と言ってもいいでしょう。

この「サービス」が中心の社会の考え方に合わせて、今度は学校や受験産業における「教育」のあり方も作られてきたのではないでしょうか。

大学が生まれたヨーロッパでは、かつて学問は「医学」「神学」「法学」程度にしか切り分けられず、マルチな分野で活躍した学者がたくさんいたようですが、現在の日本の大学を見てみると、何をするのかわからないようなカタカナ名の学部がたくさんあります。
一方、例えば「経済学部」であれば、どんな大学に行っても大抵は同じような知識をまずは教わるはずです。

本来は切り分けられない学問を細かく切り分けて専門化(差異化)し、さらにそれぞれが固定的で画一的なパッケージであるかのように見せ、生徒=消費者に消費してもらう、というのが、どうやら産業社会的な大学教育のあり方に思えます。

受験産業も似ているところがあります。本来はランクなどつける必要もない大学を偏差値で細かく分けて序列化し、それに対応して「最難関コース」「関関同立コース」「ハイレベルコース」などと難易度別に共通した画一的な授業や参考書を作って販売する。

実際は、大学ごとに違った出題傾向があり、また「これをこの順番でやれば合格できる」といった確実なパッケージはないはずなのにもかかわらず、です。特に現代文などは、こういった傾向は顕著です。

東大生の人気就職先1位が経営コンサルタントである現代産業社会に対応して、予備校のカリスマ「現代文」教師が毎日メディアに出演し神格化されています。共通点はどちらも「占い師」みたいな職業なんじゃないか、と思ったりもしますが…。

藁にもすがりたい生徒にとっては、「これさえやればよい」と言われれば安心してつい予備校に通いたくなるものでしょうが、実際にはいくら授業を受けても、大学に合格する保証は一切なく、結果として色んな授業を追加で受け、大金が飛んでいく…という事態になりかねません。

保護者にとっても、お金を積んでおけば子どものために何かしてあげたという実感が持てるのですから、結果的にこういった教育商品が確実に収益を上げ、受験産業が成り立っています。

そして、もう一つ重要な点は、時間割の問題です。学校の授業日程と同様なのですが、予備校の授業日程も、教師の雇用に都合が良いように設計されています。
どういうことかと言うと、教師は一年を通して仕事をし続けることが求められる一方、基本的には一科目専門として雇われ、複数のクラスを受け持つことが多いです。その結果、生徒は1コマごと、または1日ごとに全く違う科目の勉強をすることになり、頭を切り替え続けないといけません。

ちょっと勉強したらまた別の科目の勉強に切り替えるのは、実は生徒にとっては大きなストレスで、そのたびに集中力が途切れてしまう子も多く、これが学習内容の記憶定着を妨げる要因になることもあります。
こうした事態が起こってしまうのは、ひとえに学校や予備校の側の雇用の都合なのですね。

複数科目を指導できるオンライン家庭教師であれば、それぞれの科目での生徒の習熟度を踏まえながら、例えば3ヶ月間はずっと現代文に集中するなど、重点的な対策を柔軟にとることもできます。

というわけでこれらの問題があるのが、「かつて」の産業サービス社会の教育構造だと感じます。
「かつて」と書いたのは、少なくとも海外ではどんどん違った方針に移行が進んでいますし、日本でもいずれ廃れていくだろうからです。
こうした教育のあり方が原因で日本の経済が廃れていくのだ、と言えるほどの尊大さはわたしにはまだありません。

ですが実際、誰もがテレビを持っているのに、テレビをたくさん作ればそれだけ儲かるということはあり得ないように、大量生産による経済成長は限界を迎えてます。教育などの情報産業では、インターネットの登場が決定的で、情報の大量生産が非常に低コストでできるようになりました。
YouTubeで調べてみれば、高校で教わる程度の知識のほとんどは無料で、しかも日本の中でも一流の教師の授業動画で教わることができます。予備校側はそうしたコンテンツのことを知らない情報弱者の保護者を狙っているだけで、デジタルネイティブな保護者が増えれば、無料動画授業に軍配があがることは間違いないでしょう。

もちろん模試やテキストの作成など、予備校の存在価値はなくなりませんが、校舎に通うメリットは強いて言えば自習室の利用くらいになるでしょう。もっともカフェや図書館を利用したり、増えてきている有料自習室で代替できるかもしれませんが。

新しい教育のカタチ

ホスピタリティ教育

誰にも平等に価値を提供する、大量生産的なサービス産業を超えて、中心となるべき経済のありかたを、先ほどの山本哲士氏は「ホスピタリティの経済」と名付けています。

大まかに対比すれば、「サービス」は誰にでも同じ品質の商品を提供することを目指すため、従業員はなるべく個を消し、労働内容をマニュアル化し、顧客によって提供内容を変更したりしません。一方で「ホスピタリティ」は、提供する側が自己を消し去ることなく、それぞれの顧客と1対1の関係を築きながら、顧客に合わせて価値を一緒に作り上げていく活動だと捉えています。

この対比が、教育でいえば予備校と家庭教師の本質的な対比になると考えています。

もちろん、「サービス」的な教育が一切だめだということではなく、両方を組み合わせていくことが重要です。ではどのようにして2つの教育を使い分けていくのが良いか考察してみます。

知識には2種類ある

認知心理学では、「知識」は「宣言的知識」と「手続き的知識」に分けられることがあります。

「宣言的知識」は、事実・原理・概念に関する知識で、分かりやすく言えば世界史などの「一問一答」で記憶する内容がこれにあたると思います。

多くの人は、受験で必要になるのは「宣言的知識」だと漠然とイメージしています。テレビのクイズ番組を見てみると、四字熟語の意味を知っているかや、外国の首都の名前を答えられるかなどの問題がほとんどで、何でも知っている東大生なんかが称賛をあびています。

一方で、「手続き的知識」は、物事や技術を「実際にどうやるか」に関する知識です。これはなかなか言語化することが難しく、その人の特性によって千差万別であるため、クイズにしたり、マニュアル化して事前に作られた授業で教えることもし難いものだと思います。

つまり、受験勉強で言えば、「宣言的知識」は参考書や動画授業などで反復的に記憶することができるもので、「手続き的知識」は、過去問の実践を通して身につけていくものだということになるでしょう。

家庭教師が必要になるのは、圧倒的に後者の「手続き的知識」の習得で、即興的にその場で一緒に問題に取り組むことで、生徒をサポートするのに秀でているのだと思います。

というわけで、オンライン家庭教師「飛ぶ教室」では、生徒の志望校過去問を一緒に取り組みながら、生徒の特性や弱点に配慮し、生徒によって違う目的を常に考えることで、集団授業では得られない「ホスピタリティ」的な価値を提供することを目指しています。

なお、一口に「オンライン家庭教師」と言っても、大手の斡旋業者には注意した方がいいと思います。
なかには出身大学や経歴など、数少ない情報だけで登録している家庭教師を生徒に割当てたり、教師に対してマニュアルを守らせ、均質なサービスを目指している企業が少なくないからです。
なるべく小規模で、体験授業などで講師の実際の能力が見られるところをやはりおすすめしたいです。

新しい大学教育

大学でも、教育のあり方は問われ続けています。
海外有名大学が世界中の人々に対して無償でオンライン授業を提供するなどの動きもありますが、重要なのは学問分野のあり方です。

そもそも人文系学問のほとんどは、哲学から分派して成立したものですから、垣根はもとから無いようなもので、経済学や人類学、社会学、文学、歴史学、心理学などの学問領域を横断する試みは以前からありました。

一方で理系学問でも、「複雑系科学」やコンピューターサイエンスの隆盛で様々な分野の融合が図られています。

東京大学では、2000年に設立された大学院・学際情報学府が筆頭になり、文系・理系の垣根も超えた研究が目指され、専門に凝り固まらない知の生産が広がりつつあります。
東京大学では、前期教養学部で広い分野を学ぶ教育が長く続けられてきましたが、他大学でもリベラルアーツは再度脚光を浴びつつあります。

AIの能力が飛躍的に上昇してきている中、この変化は、巨視的にみればもっと広まっていくでしょう。
代替可能なマニュアル人間を大量生産することは、社会のニーズから更に遠ざかっていくわけですね。

こうした状況に、今までの学校教育を続けているだけでは対応は難しいでしょう。実際生徒を教えていても、例えば世界史的な知識を現代文読解に役立てたり、英語の理解を古典の理解に役立てたりといったレベルでの分野横断的な学習内容の理解ができている人はまずいません。

もちろん「飛ぶ教室」ではそういった分野を結びつける思考力を養ってもらえるよう努めています。場合によっては現代社会を論じた文章の読解に、物理学の知識を引き出してもらったりもします。
こうした教育は、一科目だけ教えていれば安泰の学校教師には無理な相談なので、やりがいがある部分ですね。

まとめ

以上、社会の変化などを踏まえつつ、予備校とオンライン家庭教師の比較をしてみました。

共通テスト改革など、行政的にも教育のあり方が試行錯誤されている昨今ですが、高校などがどうしても変化を渋っている一方で、世界や大学は否応なく動いていきます。
今回のブログは、ある意味では自分の仕事を改めてそうした動きに位置づけて整理する、自己満足的なものになってしまった嫌いもありますが、最後までお読みいただいた稀有な方には感謝申し上げます。

ではでは。

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